読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

あとでやります

おっさんのひとりごです。人生は死ぬまでの暇つぶしだと気づいた。ただ、一さいは過ぎてゆきます。何を言ってるのかわからないと思うけどオレもさっぱりわからない。

アメリカマーケティング協会とコトラーの定義をとおしてマーケティングとはどういったものなのか

スポンサーリンク

【閲覧注意】勉強したことのまとめメモですので、私以外の人には何の意味もないものです。読んでも面白くないです。一般的に面白くない内容なのですいません。

 

マーケティングの4P

 

商店街で歳末大売出しを行います。酒販店も大売出しに参加します。

「今年は日本酒をメインにしようかな。」

「価格は1割引きにしようかな。」

「仕入先はどこにしようか。」

「売り出しの広告はどうするか。」

と、いろいろ考えることをマーケティング・ミックス。

マーケティング・ミックスとは、4Pと呼ばれるものです。

製品=PRODUCT

価格=PRICE

チャネル=PLACE

プロモーション=PROMOTION

頭文字から4Pと呼ばれます。

 

コトラーによる定義

コトラーによる定義では、

「個人や集団が製品及び価値の創造と交換を通じてそのニーズや欲求を満たす社会的・管理的プロセス」となっています。

つまり、広い意味での消費者が持つニーズと製品・サービスの価値の交換のための諸活動といえます。 

 

マーケティングコンセプト

生産志向を考えるとき、今の日本で考えるよりも、戦後の日本で考えるとわかりやすいと思います。とにかくものがない時代です。 この状態では企業は生産にとにかく力をいれます。 生産志向とは、作れば売れるという時代における考え方です。需要に対して供給が追いつかない状況です。 生産活動を第一とし、販売は二義的な者として扱うモノ不足時代の考えで、生産量をあげることが主要な経営課題となっていました。

販売志向とは、いかに販売するかという考え方に基づくものです。これをプロダクトアウトといいます。

自社の製品を扱う流通業者の重要性が増し、販売面の強化が主要な経営課題となります。 ここでは、大量生産により市場が飽和状態にあります。

 

マーケティング志向とは、経営活動の中でマーケティング活動をもっとも重視する考え方で、市場、顧客を出発点とするという意味です。マーケットインの考え方に基づいています。

顧客ニーズを明らかにして競争業者よりも効率的、効果的に顧客満足を提供し経営目標を達成しようとするものです。 近年では、環境破壊や資源不足など、多くの問題が発生しています。 このような環境変化を受けて社会志向のマーケティング・コンセプトが注目されています。 これは、企業の利益、消費者の満足、社会の利益の3つの調和を図ることが重要視されています。

 

 

企業におけるマーケティングの位置づけ

 

顧客が全体をコントロールする機能を持ちマーケティングはそれらを統合する機能である (顧客ニーズが社内に正しく解釈、伝達されるためにはやはりマーケティングに中心的な役割を与えることが必要。) と落ち着きました。 つまり、企業活動は顧客からスタートするということです。

 

マーケティングプロセス

 

マーケティング戦略のプロセスは、企業が変化する環境に適応していくために採用する手続きのことです。 そして、マーケティングプロセスは次の 4 つのステップで展開されます。

(1)マーケティング環境分析

マーケティング環境を見きわめ、分析する過程です。

(2)標的市場の選定

市場を細分化し、標的市場を選定する過程です。

(3)マーケティング・ミックス戦略

マーケティングの4Pについて検討する過程です。

(4)マーケティングマネジメントシステムの開発

マーケティング活動の計画化、統制、システムをデザインする過程です。

 

マーケティング環境

 

企業を取り巻く環境は常に変化しています。企業はこのような環境変化に適応し、積極的に対応する必要があります。 マーケティング環境は、マーケティング部門から見てどのような位置づけをするかによってマクロ、タスク、企業内環境の3つに分類することができます。

(1)マクロ環境とは、企業の外部にあるもので企業自身ではコントロールが不可能または、難しいものです。 (人口統計的環境、経済環境、政治、法律環境、自然環境等) (2)タスク環境とは、企業の外部にある環境のなかでマーケティング部門がある程度影響を与えることのできる環境です。 (顧客、供給業者、広告代理店、金融、保険会社等) (3)企業内環境とは、企業内部における環境であり、マーケティング部門に影響を与える企業内の全ての要素がふくまれます。 (企業目標、方針、他部門、企業文化、経営資源等)